＃33

こんにちは、チャーリーです！

前回ブログ（やっぱりそうか…投資信託は儲からない！？）の中で、2017年に金融庁長官が毎月分配型投信は顧客本位の商品ではないと名指しで批判したと書きました。

じゃー金融庁がなぜ毎月分配型投信を嫌うのか？を書いていきたいと思います。

結論から言うと金融庁が毎月分配型投信を嫌っているのもありますが、本質的には顧客本位の営業をしていないことを問題視しているんです！

※　今回は毎月分配型投信の商品性のことは書かないです。商品性のことは次回書きます。

まず考えないといけないのは、“顧客本位の商品ではない”ってどういうこと？です。

絶対的に押さえないといけないことは、顧客本位＝顧客満足ではないということ！

違う業界を例に考えると…

美容院で髪を切ってもらうときに、雑誌やインスタなどを見て自分的にはこういう髪型にしたいと思ってパーマをかけてほしいとスタイリストにその写真を見せる。

ただ、スタイリストのプロの感覚ではそのお客さまの髪質や顔の形を考えるとパーマをかけるよりは髪を切るだけにした方が可愛くなると思っていると仮定します。

※　デメリットや最適解ををきちんと説明して、お客さまが全てを理解した上で、それでもパーマをかけたいと言われれば、それは顧客本位＝顧客満足になります。

この話でさらに難しいのは、お店的にはパーマをかけたほうが利益が出て儲かることです。

利益（売上）を犠牲にしてでもお客さんとそういう相談ができるかどうかが重要なんです。（これが顧客本位）

毎月分配型投信の話に戻ると、お客さまは年金代わりに毎月分配型投信を買いたいと言ってきたとしても金融機関サイドは、毎月分配型投信のデメリットを理解させずに販売ししたらダメ。

金融機関サイドの事情でいうと毎月分配型投信のデメリットをちゃんと説明したらお客さんが買ってくれなくなる可能性が出てくるので、顧客満足を優先して、顧客本位をないがしろにしているんだと思います。

そのことを金融庁は一番問題視しているんだと思います。

整理すると…

毎月分配型投信だけに限らず金融機関が長期投資の優位性を理解している上で、今回みたいにコロナ下落が起きた時にお客さまが「不安なので売って違う商品に切り替えたい」との申し出があったとしても、再度長期投資の優位性を説明して保有し続けてもらえるように促すことが顧客本位の営業ということになります。

次回は毎月分配型投信の商品性について書いていきます。